この記事では、DTPデザイナーとはどのような仕事か概要を解説したうえで、グラフィックデザイナーとの違いを詳しく説明します。働き方や雇用形態別の給料の違いについても紹介するので、デザイナー採用の際に参考にしてください。

グラフィックデザイナーとは

「グラフィック（graphic）」とは、特定の目的や方針に基づいて、写真やイラスト、図表、グラフ、記号、タイポグラフィといった視覚的な要素を組み合わせて、平面上に表現することを指します。また、コンピューター上で作成・編集されたグラフィックの総称が「コンピューターグラフィックス（Computer Graphics）」で、略してCGと言います。

グラフィックデザイナーとは、そのような視覚的な表現を用いて情報やメッセージを伝えるデザインを行う人を指します。デザインの対象は、私たちが日頃目にする広告、出版物、商品パッケージ、ロゴなどのさまざまなものが含まれます。

従来は印刷物が主でしたが、Webや映像などの分野でも活用され、グラフィックデザイナーの活躍の幅は広がっています。

グラフィックデザイナーの仕事は単独で行うケースもありますが、イラストレーターやカメラマン、ライターなど他の職種と連携して制作するケースがあり、プロジェクトの規模が大きくなるほどチームのメンバーも増えます。後者の場合、スキルや実績のあるグラフィックデザイナーであれば、スタッフやスケジュールを調整したり、アイデアをまとめたりする役割を担うこともあります。

参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag：グラフィックデザイナー」

関連記事：グラフィックデザインとは？仕事内容や役割を含めて解説

DTPデザイナーとは

続いて、グラフィックデザイナーとの違いがわかりにくいDTPデザイナーについて説明します。

DTPとは「DeskTop Publishing（デスクトップ・パブリッシング）」の略で、直訳すると「机上出版」「卓上出版」です。従来ではアナログで行っていた印刷に必要な作業を、コンピューター上で行うことを意味します。一般的には、印刷物の素材をデータ化して、印刷に必要なフォーマットに埋め込み、入稿できる状態にするための調整作業を指します。

DTPデザインのルールは、印刷物としての視認性・可読性を担保するためデータの線幅や文字のサイズ、文字間・行間のスペースなどの体裁が決められています。

DTPデザイナーとは、このDTPデザインのルールに従って、DTPソフトを用いて制作する人を言います。

ただし実際にはグラフィックデザイナーがDTPデザインを行うケースもあり、印刷物に関する知識とスキルがあれば対応可能です。

DTPデザインについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

関連記事：失敗しないDTP外注のポイント！依頼方法や費用の相場、外注先について詳しく解説

DTPデザイナーとDTPオペレーターの違い

DTPデザイナーと似ているようで仕事内容が異なる職種がDTPオペレーターです。DTPオペレーターは、入稿された原稿を印刷物の仕様に基づいて刷版を作成する役割を担います。

以下はDTPオペレーターに求められる主なスキルです。

• DTPソフトを扱うスキル
• 印刷全般に関する知識
• 組版や画像処理などのスキル
• コミュニケーション能力

上述の通りDTPデザイナーとDTPオペレーターの仕事内容や必要なスキルは異なるため、印刷物に関わる企業側はこれらについて理解しておくと、外注先とのコミュニケーションやプロジェクトの進行に役立ちます。

参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag：製版オペレーター、DTPオペレーター」

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの違い

ここで、グラフィックデザイナーとWebデザイナーの違いについて、採用側が理解しておきたい5つのポイントに絞って解説します。

1. 仕事の領域
2. 必要なスキルと知識
3. 使用するツール
4. スキルの証明になる資格
5. キャリアパス

1.仕事の領域

グラフィックデザイナーとWebデザイナーの仕事の領域は、以下の通り異なります。

印刷物のデザインに特化したDTPデザイナーに比べて、グラフィックデザイナーは関わる分野や扱う媒体が幅広くなっています。

2.必要なスキルと知識

前章で説明した通り、グラフィックデザイナーとDTPデザイナーは仕事の領域が異なるため、必要なスキルと知識も変わってきます。

以下の表に、即戦力として活躍できるデザイナーに求められるスキルと知識をまとめました。

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーを選定する際は、上記に挙げたスキルや知識の有無と、自社のニーズにマッチしているかを見極めることが重要です。

3.使用するツール

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーが使用する主なツールは以下の通りです。

いずれの職種でもAdobe系のデザインソフトを使いこなすスキルが求められますが、仕事の領域が異なるため目的によって使用するツールに違いがあります。

関連記事：デザインツールの種類とは？最新トレンドや案件獲得におすすめのツールを紹介

4.スキルの証明になる資格

グラフィックデザイナーやDTPデザイナーになるために必須の資格はありませんが、資格はスキルの証明となります。ここでは、グラフィックデザイナーやDTPデザイナーを採用する企業側が、人材を選定する際の目安となる資格を紹介します。

5.キャリアパス

グラフィックデザイナーになるには、広告代理店や制作会社、デザイン事務所などでアシスタントとしてキャリアをスタートさせ、デザイナーとしてのスキルを磨いて経験を積みます。

グラフィックデザイナーとして実績を積んでからのキャリアパスは、企業でアートディレクターやクリエイティブディレクターへとステップアップするパターンと、独立・開業してフリーランスとして働くパターンの主に2つに分かれます。

一方、DTPデザイナーになるには、出版社や印刷会社のデザイン部門などでDTPオペレーターとしてキャリアをスタートさせ、スキルを磨いて経験を積みます。DTPデザイナーとして実績を積んでからのキャリアパスは、グラフィックデザイナーやWebデザイナーに転身して活躍の幅を広げるパターンと、独立・開業してフリーランスとして働くパターンの主に2つに分かれます。

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの採用準備4ステップ

ここからは、グラフィックデザイナーとDTPデザイナーを選考するにあたって、採用側が準備しておきたいことを以下の4つのステップで解説していきます。

1. 働き方を理解する
2. 評価基準を設定する
3. 面接の質問項目を設定する
4. 採用手法を選ぶ

1.働き方を理解する

採用活動で人材の要件定義を固める前に、どのような人材を求めているのか具体的な人物像を描くことが重要です。そのためにまずは、採用したい職種の平均給料や就業形態の傾向など、働き方について理解を深めましょう。

次章では、グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの働き方について、さまざまな調査や統計結果をもとに解説します。こちらもぜひご覧ください。

また、以下の資料では、採用活動におけるペルソナ設計について解説しています。無料でダウンロードできますのでご活用ください。

【お役立ち資料】
採用ペルソナ作成ガイド

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2.評価基準を設定する

デザイナーの評価制度を設定しておかないと、人事担当や採用面接者によって評価基準が異なり、優秀な人材の採用を逃したり、不公平感が生じて人材が流出したりする可能性があります。そのため、デザイナーが適切に評価される仕組みをつくることが重要です。

人材を募集する際は、ポジションや職務内容のほか、期待する目標や成果、責任や権限の範囲などを明記したジョブディスクリプションを作成すると良いでしょう。

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーは、これまでに説明した通り、仕事の領域や必要なスキル・知識が異なります。

採用時にこのような違いを把握したうえでジョブディスクリプションを作成することによって、応募者に対して求める人物像を具体的に示すことができるため、ミスマッチ防止につながります。

以下の資料は、初めてジョブディスクリプションを作成する方でも安心のテンプレート付となっています。こちらも無料でダウンロードできますので、自社で必要な人材の採用活動にぜひお役立てください。

【お役立ち資料】
ジョブディスクリプション作成ガイド

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関連記事：デザイナー採用に必要なジョブディスクリプションとは？作成のポイントも紹介
デザイナー評価項目・方法は？定性的になりがちな人事制度の見直し方

3.面接の質問項目を設定する

面接では候補者と実際に会話ができるため、書類では測れない資質を見極めることが重要です。職種別のスキルを確認するために、事前に質問項目を設定しておきましょう。

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーへの質問例を以下の表にまとめたので、ぜひ参考にしてください。

関連記事：デザイナーと面接する際のポイントは？人材紹介利用のメリットも紹介
ポートフォリオの採用基準とは？効率的に評価するためポイント6つを解説

4.採用手法を選ぶ

近年労働人口の減少、売り手市場の加速、労働力流動化といったさまざま要因により、企業のニーズに合った人材を確保することが困難になっています。特にグラフィックデザイナーやDTPデザイナーでスキルが高く優秀な人材を採用するのは、より一層難しいでしょう。

そのため採用を成功させるには、採用市場の動向や採用手法のトレンドを把握しておくことも重要です。

マイナビの調査では、中途社員採用に結びついた利用サービス・手法別に採用者数をみると、「転職サイト」に次いで「採用管理ツール」「人材紹介会社」が多くなっています。

このうちデザイナー採用で注目したい手法・サービスは「人材紹介会社」です。

同じ調査で、広告デザイナーやグラフィックデザイナーを含むクリエイター・エンジニアは、転職についての相談をして進路決定の参考になった相手として、「家族（40.6％）」より「人材紹介会社・転職エージェント（44.4％）」と回答した人が多いことが明らかになりました。

この結果から、「人材紹介会社・転職エージェント」はクリエイターやエンジニアからの信頼を寄せられ、選ばれていることがうかがえます。

出典：マイナビ「中途採用状況調査2024年版（2023年実績）」

関連記事：採用手法の最新トレンド10選とメリット・デメリット、選び方のポイントも解説
採用ツールの最新トレンド8選と選び方のポイントを採用シーンごとに解説

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの働き方

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの働き方に大きな違いはありませんが、さまざまな調査や統計結果をもとに、採用側が把握しておきたい働き方の実態について見ていきましょう。

働いている人の人数や年齢、労働時間

厚生労働省の調査で、グラフィックデザイナーが属する職業分類をみると、働いている人の人数は201,100人で、このうち東京都の就業者数が60,000人と約3割を占めています。年齢は平均38.8歳、労働時間は平均172時間／月で、こちらは地域差がほとんどありません。

一方、DTPオペレーターが属する職業分類をみると、働いている人の人数は180,700人、年齢は平均44.5歳、労働時間は平均168時間／月で、グラフィックデザイナーより平均年齢が高くなっています。

参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag：グラフィックデザイナー」
厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag：Webデザイナー」

グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの給料の違い

求人ボックスの調査によると、グラフィックデザイナーとWebデザイナーの給料は以下のような結果になっています。

参考：求人ボックス「グラフィックデザイナーの仕事の年収・時給・給料」
「DTPデザイナーの仕事の年収・時給・給料」

正社員の平均年収はDTPデザイナーよりグラフィックデザイナーの方が高くなっていますが、そのほかの雇用形態ではそれほど差はありません。

しかしいずれの職種も給与幅が広いことが明らかになっており、スキルや実績によって差が生じていることが予想されます。

就業形態はフリーランスの割合が高い

厚生労働省の統計データをみると、グラフィックデザイナーはフリーランスの割合が最も多いのに対して、DTPオペレーターは正社員として働く人の割合が最も多くなっています。

このことから、DTPオペレーターからDTPデザイナーやグラフィックデザイナーへとキャリアアップして独立するケースが多いことが想定されます。

【グラフィックデザイナー】出典：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag：グラフィックデザイナー」

【DTPオペレーター】

出典：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag：製版オペレーター、DTPオペレーター」

そのため、即戦力となるグラフィックデザイナーを探している場合は、社員として雇用するよりもフリーランスと契約する方が、スキルが高く実績のある人材を採用できる可能性があります。

関連記事：グラフィックデザインを外注した場合の料金相場は？項目別・制作物別に解説！
関連記事：失敗しないDTP外注のポイント！依頼方法や費用の相場、外注先について詳しく解説

グラフィックデザイナーやDTPデザイナーの採用手法5選

では、優秀なグラフィックデザイナーやDTPデザイナーを採用するためにはどのような手法が適しているのでしょうか。

前述の成果を上げている「人材紹介会社」を含めて、おすすめの手法は以下の5つです。

1. 人材紹介
2. ダイレクトリクルーティング
3. 求人広告
4. リファラル採用
5. ソーシャルリクルーティング

これら5つの採用方法は、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なります。

たとえば、コストを抑えたいなら「ダイレクトリクルーティング」や「ソーシャルリクルーティング」、多くの求職者にリーチしたいなら「求人広告」、ミスマッチを防止し定着率を高めたいなら「リファラル採用」が適しています。

自社の人材ニーズや予算などに応じて採用手法を選びましょう。

このうちデザイナー採用に慣れていない企業に最もおすすめの手法は「人材紹介会社」です。次章では人材紹介会社を利用するメリットを詳しくご説明します。

関連記事：デザイナーの採用手法5選 おすすめのサービスまでご紹介

デザイナー採用で人材紹介会社を利用するメリット

グラフィックデザイナーやDTPデザイナーのような専門性が高い職種の採用においては、人材紹介会社を利用することで、以下のようなさまざまなメリットが得られます。

1.自社のニーズに合った人材を紹介してくれる

人材紹介会社を利用すると、企業ごとに担当者が付き、エージェントに必要なスキルや稼働日数など条件を伝えることで、データベースの中から自社のニーズに合った優秀な人材を紹介してもらえます。

特にグラフィックデザイナーやDTPデザイナーを探している場合は、デザインの知識やスキル、費用相場について熟知した、実績と信頼のあるデザイナー専門のエージェントサービスに依頼すれば、業界に詳しく安心して任せられるでしょう。

以下の資料は、フリーランスデザイナー専門のエージェントサービス『クロスデザイナー』に登録いただいている一部の注目デザイナーのリストです。無料でダウンロードできるのでぜひご覧ください。

【お役立ち資料】
法人・クライアント向けデザイナーリスト

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2.面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれる

人材紹介会社のエージェントは採用のプロです。人材選定のポイントや評価基準などについて、エージェントの手厚いサポートを受けられるうえ、面倒な条件交渉や契約手続きも代行してくれます。そのため、採用にかかる工数を削減でき、社内のリソースをコア業務に集中させることが可能です。

3.契約を適切に運用できるようフォローしてくれる

前章で、即戦力となるデザイナーを探している場合は、社員として雇用するよりもフリーランスと契約する方が、スキルが高く実績のある人材を採用できる可能性があると説明しました。

しかし、デザイナーへの業務委託契約はリソース不足の企業にとって強い味方となる一方で、契約形態の違いや法律に関する知識がないと、思わぬトラブルにつながることがあります。

そのため、契約書の作成や業務の依頼の仕方などのノウハウを持つ人材紹介会社を活用すれば、効率的に採用を行うことができるうえ、万が一トラブルが起こった際のリスクヘッジにもなります。

4.採用におけるトラブルが発生した際に仲介してくれる

企業とデザイナーとの間でトラブルが発生した場合、専門的な知識を持つエージェントが仲介し、解決に向けて尽力してくれます。そのため、万が一の場合のリスクヘッジにもなります。

関連記事：デザイナーを採用する企業におすすめの転職エージェント11選と選び方のコツを解説

フリーランスのデザイナーを探すならクロスデザイナーがおすすめ

本記事では、グラフィックデザイナーとDTPデザイナーの仕事内容などの概要を説明したうえで、「仕事の領域」「必要なスキルと知識」「使用するツール」「スキルの証明になる資格」「キャリアパス」の5つのポイントに絞って2つの職種の違いを解説しました。

また、それぞれの職種の就業形態の傾向や雇用形態別の給料の違いについても紹介しています。

優秀なグラフィックデザイナーやDTPデザイナーを採用するためには、「ダイレクトリクルーティング」「求人広告」「リファラル採用」「ソーシャルリクルーティング」といった手法がありますが、いずれの方法もスキルと実績のある人材を見つけるには、結果的に時間とコストがかかる可能性があります。

そのため、デザイナーの採用を検討している場合は、「人材紹介会社」の利用をおすすめします。中途社員採用に結びついた利用サービス・手法別に採用者数をみると高い成果を上げており、クリエイターからも信頼を得ていることが調査結果に表れているためです。

特にデザインの知識やスキル、費用相場について熟知した、実績と信頼のあるデザイナー専門のエージェントサービスに依頼すれば、業界に詳しく安心して任せられるでしょう。

デザイナー専門の国内最大級エージェントサービス『クロスデザイナー』なら、厳正な審査を通過した即戦力デザイナーが7,000人以上在籍。採用コンサルタントが、自社に必要なデザイナーのスキルや要件をヒアリングして最適な人材を紹介します。

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