この記事では、デザインの重要性やビジネスにもたらす効果を説明したうえで、デザイナー採用における課題と対策について解説します。

デザイン内製化と外注の判断基準やおすすめの採用手法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ビジネスにデザインを活用する重要性

DX推進に伴いデザインの重要性が増している中、企業やブランドの価値を高めるためのアプローチとして「デザイン経営」が注目されています。

デザイン経営とは、デザインの領域を意匠・造形・装飾に限定せず、企業のブランド構築やイノベーションにおける構想・計画・創出にデザインの力を活用する経営⼿法です。ユーザーを中心に据えて課題を発見・解決し、柔軟に改善と反復を繰り返すことにより企業やブランドの価値向上に効果を発揮します。

デザイン経営のプロセスを図で表すと以下のようになります。

出典：経済産業省・特許庁『「デザイン経営」宣⾔』を参考に作成

上の図に示したとおり、デザイン経営に取り組むためには、デザインへの投資が欠かせません。デザイン部門の予算増加などの金銭的な投資だけでなく、組織改編・人材育成プログラムを充実させるために人的投資も行う必要があります。

デザインがビジネスにもたらす効果

ビジネスにデザインを活用する重要性が高まっていると言われる一方で、デザインに投資している企業は効果を実感しているのかが気になる人もいるでしょう。

デザインがビジネスにもたらす効果は、さまざまな調査で明らかになっています。

日本デザイン振興会（JDP）の「デザイン白書2024」によると、企業がデザイン経営に積極的に取り組むことよって、売上増加率・顧客満足（CS）・従業員満足（ES）にプラスの効果を与える可能性があるとされています。

参考：日本デザイン振興会（JDP）「デザイン白書2024」

また、特許庁の「「デザイン経営コンパス」活用ガイド」で、デザイン経営が定着している中小企業が回答した「デザイン経営による効果」をみると、「企業のブランド構築やブランド力の向上」（69.0％）、「魅力ある商品・サービス・事業の創出」（53.1％）に次いで、「従業員の意欲や自社の愛着心の向上」（51.8％）や「従業員の顧客志向の向上」（45.2％）が挙げられており、企業文化にも良い影響をもたらす傾向があることがわかっています。

出典：特許庁「「デザイン経営コンパス」活用ガイド」

企業のデザイナー採用における課題とは

上述のようにデザイン経営に積極的に取り組み、企業やブランドの価値向上につながる効果を出すためには、自社のニーズに合った優秀なデザイン人材の確保が必須です。

しかし、労働人口の減少により人材の確保が困難になっているなかで、デザイナー採用においても以下のようにさまざまな課題があります。

1. デザイナーの獲得競争が激化している
2. 雇用流動化が加速している
3. 高度なデザイン人材のニーズが高まっている
4. デザイナー採用の難易度が高い

それぞれ詳しく説明します。

1.デザイナーの獲得競争が激化している

近年DXやデザイン経営の推進に伴い、デザイナーの需要が急速に増加しています。

特に製品・サービスのデジタル化によってUI（ユーザーインターフェース）やUX（ユーザーエクスペリエンス）の重要性が認識されるようになると、企業はデザイナーの確保に注力するようになりました。

そのため、高いスキルと実績を持つデザイナーの獲得競争は激化しています。

前章で紹介した「デザイン白書2024」によると、多くの企業がデザイン経営を推進する上での課題として、現場レベルでデザイナーが不足していることを挙げています。

参考：日本デザイン振興会（JDP）「デザイン白書2024」

2.雇用流動化が加速している

労働人口減少による人材採用難に加えて、インターネットの普及やデジタル技術の発展などによる働き方や価値観の変化によって、日本企業で広く用いられてきたメンバーシップ型雇用が機能しなくなってきています。

メンバーシップ型雇用とは、終身雇用の前提と新卒一括採用を特徴とした日本特有の雇用システムです。

さらに2025年4月には雇用保険が改正され、教育訓練やリ・スキリング支援の充実が図られることから、スキルアップに意欲的な人材の転職がより一層活発化する可能性があると予想されています。

このように日本全体で雇用流動化が加速する状況において、デザイナーは特に流動性が高い傾向があります。

参考：令和６年雇用保険制度の改正内容について（雇用保険法等の一部を改正する法律）

3.高度なデザイン人材のニーズが高まっている

事業運営においてデザインの役割が大きくなるにしたがって、デザイナーがビジネスの上流から関わり、プロジェクトを推進するケースが増えています。

そのためデザインに投資する企業では、デザイナーの中途採用におけるニーズが以下のような理由から変化してきています。

1. デザインの対象領域の拡⼤・細分化
2. 技術⾰新に合わせてデザイナーに求められるスキルが変化

これにより今後ますます、視座が高く高度で多様なスキルを持つデザイナーの確保は難しくなっていくでしょう。

以下の表に、事業イノベーションやデザインマネジメントで活躍するデザイナーの職種と役割をまとめました。どのような職種の人材を選んだら良いのか、どういった役割を果たしてくれるのか、お悩みの方はぜひ参考にしてください。

参考：経済産業省「（参考）わが国のデザイン政策の歩み」

関連記事：サービスデザイナーとは？主な役割と仕事内容、必要なスキルや採用のポイントなどを徹底解説

関連記事：新規事業におけるデザイナーの役割とは？採用のためのポイントも解説

関連記事：デザインマネージャーの役割とは？採用するためのポイントも紹介

4.デザイナー採用の難易度が高い

デザイナーは専門性が高くスキルが多岐に渡り、デザインの価値は定性的で数値化できない要素が多いという特徴があります。そのためデザイナーの採用や評価に関するノウハウがないと、採用成功率は低く、ミスマッチ率は高くなる傾向があります。

特にデザイナーの採用に慣れていない企業は、スキルの見極めや実績・ポートフォリオの評価が難しく、採用難易度の高さが大きな課題となっています。

また、昨今の働き方改革やコロナ禍によって、働き方は大きく変化し、求職者側が企業に求めるニーズも変わってきています。特にデザイナーはフリーランス人口が伸びを見せ、「正社員」という働き方は今や一般的とは言えません。

以下の資料では、各採用形態のメリット・デメリットを徹底比較しています。求職者が求めるニーズと採用形態の特徴を理解し、“これからの時代”に合わせた採用を行っていきたい方は必見です。無料でダウンロードできますので、自社の採用にぜひお役立てください。

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関連記事：デザイナーの採用が難しい理由は？ 採用を成功させる6ステップを紹介

デザイナー採用を成功させるための対策

ここからは、前章で挙げた課題を克服してデザイナー採用を成功させるための対策を、採用の流れに沿って8つのステップに分けて解説していきます。

1. デザインリテラシーを高める
2. 事業計画に基づいて採用目的を明確にする
3. 採用競合を調査し採用課題を明確にする
4. 採用目標とスケジュールを決定する
5. 評価項目や評価基準を設定する
6. 選考方法や採用媒体を決定する
7. 面接の事前準備をする
8. ポートフォリオを適切に評価する

1.デザインリテラシーを高める

前述の「デザイン白書2024」によると、多くの企業がデザイン経営を推進する上での課題として、現場レベルでデザイナーが不足しているほか、管理職・トップ層のデザインリテラシー不足も挙げています。

そのため、デザイン組織のメンバーだけでなく、採用担当者や管理職・トップ層を含めた企業全体で、デザインの知識や考え方を共有し、デザインリテラシーを向上させることが重要です。

関連記事：デザイン思考がDXの現場で重要視される理由｜推進させるコツも

2.事業計画に基づいて採用目的を明確にする

企業の事業計画や目標に基づいて、デザイナーを採用する目的を明確にします。

事業計画と採用目的が一致していると、採用活動を戦略的に進めることができ、適切な人材の採用と採用プロセスの効率化につながります。

また、この段階で自社が求める人物像を具体化します。必要な人材のペルソナを設定する際は、職務経歴や保有するスキル、候補者のキャリア目標などのほか、自社にフィットする人物を具体的にイメージすることが重要です。

以下の資料では、ペルソナとは何かという基本的な説明から、作成のステップやすぐに使えるテンプレートまで付属しています。無料でダウンロードできますので、採用ペルソナの作成にご活用ください。

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関連記事：採用ペルソナの作り方とメリット、効果が出る設計方法などを徹底解説

3.採用競合を調査し採用課題を明確にする

自社の採用活動と実績を振り返り、競合する企業の採用動向や求人状況を調査して、分析結果から採用課題を洗い出します。そのうえで、自社が取るべき差別化の方向性を明確にして、採用戦略を立案しましょう。

採用課題や採用戦略について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

関連記事：採用課題とは？プロセス別の事例6つと解決策、優秀な人材の獲得法も解説

関連記事：採用戦略の意味と重要性、メリットや優秀な人材の効率的な獲得方法を解説

4.採用目標とスケジュールを決定する

次に、具体的な採用目標と期限を決めてスケジュールを設定します。

明確な採用目標があると、採用のスピードが向上し、優秀な候補者を逃したり採用リソースを浪費したりする可能性を抑えられます。

しかし、採用計画は企業によって最適解が異なることも多く、計画を立案する段階になってどのように手をつければ良いかわからなくなる場合もあるでしょう。

以下の資料では、採用計画を立てるためのステップについて、すぐに使えるテンプレートと共に解説しています。無料でダウンロードできますので、ぜひお役立てください。

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関連記事：採用計画の立て方と採用手法を選ぶ際の具体的な手順、成功のコツを徹底解説

5.評価項目や評価基準を設定する

デザイナーのスキルや能力を評価するための項目と基準を決定します。

例えば、基本的なデザインスキルのほか、プロトタイプの作成やユーザーテストの経験、新しいツールやトレンドへの適応力、フィードバックを受け入れて改善する柔軟性、デザインを効果的に説明するプレゼンテーションスキルなど、より具体的に設定することをおすすめします。

あらかじめデザイナーの評価方法を明確にしておくことで、客観的で的確な評価がしやすくなります。それにより企業のニーズに合った候補者を選出して、必要なポジションに適切な人材を配置することが可能です。

自社で初めてデザイナーの評価基準やキャリア形成を設定する際は、厚生労働省「職業能力評価基準」の「キャリアマップ」の活用をおすすめします。

以下のサンプルには、各レベルで期待されるスキル習得に要する期間や、関連する検定・資格などが目安として示されています。使用する際は、自社の基準と照らし合わせて、必要に応じてカスタマイズしましょう。

出典：厚生労働省「ウェブ・コンテンツ制作業（モバイル）の人材育成のために」より引用

また、職業能力評価シートを活用するための「導入・活用マニュアル」には、キャリアマップのレベル別に期待される能力についても示されています。職務レベルに応じた評価基準や行動目標を設定する際に活用してください。

出典：厚生労働省「ウェブ・コンテンツ制作業（モバイル）の人材育成のために」より引用

関連記事：デザイナー採用基準のポイント7つ！ 採用基準の設定方法も解説

関連記事：デザイナー評価項目・方法は？定性的になりがちな人事制度の見直し方

6.選考方法や採用媒体を決定する

候補者をどのように選考するか、どの媒体を利用して採用活動を進めるか、適切な選考方法と採用媒体を選択することが成功のポイントになります。

デザイナーを含むクリエイターの選考方法と採用手法は共に多様化しており、企業はクリエイターの採用動向を把握し、自社に合った選考方法・採用手法を見極めることが必要です。

マイナビ「転職動向調査2024年版（2023年実績）」によると、クリエイター・エンジニアは他職種よりさまざまな選考方法を経験していることが明らかになりました。

【経験のある選考方法】

出典：マイナビ「転職動向調査2024年版（2023年実績）」より引用

なお、クリエイター・エンジニアが「自分をアピールするとき、好ましいと思う選考方法」として挙げている「WEB面接」は、移動の手間や交通費の負担のほか、企業の柔軟な姿勢に対して好感を持てると評価されています。

【自分をアピールするとき、好ましいと思う選考方法】

出典：マイナビ「転職動向調査2024年版（2023年実績）」より引用

上記の調査結果を参考に、従来の書類選考や対面面接のほか、Web面接、スキルテスト、ポートフォリオなどを組み合わせて実施し、見直し・改善を繰り返して選考プロセスを最適化しましょう。

また、クリエイター・エンジニアが直近の転職で利用した手法・サービスは、情報収集と応募のいずれの段階でも「転職サイト」がトップで、次いで「人材紹介会社・転職エージェト」が多くなっています。

【クリエイターが直近の転職で利用した手法・サービスTOP5】

ここで注目すべきサービス・手法は「人材紹介会社・転職エージェント」です。同じ調査で、クリエイター・エンジニアは、転職についての相談をして進路決定の参考になった相手として、「家族（40.6％）」や「両親・親族（33.3％）」より「人材紹介会社・転職エージェント（44.4％）」と回答した人が多いことが明らかになりました。

このことから、「人材紹介会社・転職エージェント」が転職者からの信頼を得ていることや、その結果として高い成果につながっていることが予想されます。

関連記事：デザイナーの採用手法5選 おすすめのサービスまでご紹介

関連記事：デザイナーの採用媒体14選｜迷わないサービスの選び方も解説

7.面接の事前準備をする

デザイナーの面接前に応募者から提出された書類を確認して、キャリアについて深堀りしたい情報を洗い出します。質問項目のほか評価ポイントも事前に用意し、面接の流れをシミュレーションしておくことで、効率的かつ効果的に候補者を評価できるでしょう。

関連記事：【企業向け】デザイナー面接質問例｜成功させるコツを解説

8.ポートフォリオを適切に評価する

デザイナーのクリエイティビティの評価にポートフォリオは必要不可欠です。

ポートフォリオを適切に評価するためのポイントは以下の6つです。

1. 掲載作品のクオリティ
2. マッチ度
3. ポートフォリオの完成度
4. スキル・得意分野
5. デザイン思考力
6. コミュニケーション力

評価の際には、作品のクオリティやポートフォリオの完成度だけではなく、デザインスタイルや使用ツール、アイデアの独創性、得意分野などを理解して自社とのマッチ度を判断しましょう。

また、デザイン思考力、コンセプトの提案力、チームでのコミュニケーション力、実際のプロジェクトでの成果を含めて多角的にみることが重要です。

ポートフォリオの採用基準や評価ポイントについて詳しく知りたい方は、以下の記事をあわせてご覧ください。

関連記事：ポートフォリオの採用基準とは？効率的に評価するためポイント6つを解説

関連記事：ポートフォリオの意味や役割、評価ポイントをわかりやすく解説

新卒デザイナーの採用における課題と対策

ここまでは主にデザイナーの中途採用における課題と対策について取り上げてきました。

一方、新卒採用では中途採用とは異なる課題があります。

例として、経済産業省の「デザイン・アート系人材調査 社会のあらゆる場所でのデザイン・アート系人材活躍に向けて」（2021年12月～2022年1月／調査協力：ユウクリ）から、美術系・芸術系大学の学生の視点でみた採用課題を見ていきましょう。

この調査結果によると、新卒採用の課題は大きく以下の2点があげられます。

1. クリエイティブが主力となっていない業界は選択肢になっていない。
2. 就職後のキャリアについての検討が不十分なまま就活を始めている。

以下のグラフからわかるとおり、デザイナー志望の学生が携わりたい業界は、「マスコミ・出版・広告」、「エンターテインメント・レジャー」、「IT・Web」といった3つに集中しており、クリエイティブ層が主力となっていない業界では、キャリアを積めると考えられていない傾向があります。

出典：経済産業省「デザイン・アート系人材調査 社会のあらゆる場所でのデザイン・アート系人材活躍に向けて」より引用

なお、キャリア観を広げるきっかけとなった主な要因は「授業」、次いで「SNS」という回答が多く、「インターンシップ」や「イベント」がキャリア観を広げるきっかけとなったとの回答は2割にとどまりました。

学校で学んだスキルで仕事に活かせるものとしては、「ビジュアルデザイン」のほか「コンセプト設計」「ブランディング」、能力では「課題を解釈する力」「具体的な形でアウトプットする力」を挙げている学生が多くなっています。

また、デザインやアートだけではなく、ビジネスや社会貢献を志向する学生も存在することが明らかになりました。

このような学生の意識・状況などをふまえたうえで、企業が取り組むべき対策は以下のとおりです。

1. 新卒デザイナーの評価軸を見直して幅広く活躍の場を与える。
2. さまざまなアプローチ方法でキャリア観を広げるきっかけを与える。

同じユウクリによる最新の調査では、大手企業志向は減少傾向にあり、「やりがいのある仕事であれば中堅・中小企業でもよい」と考える学生が増加しています。

そのため、上記のような対策を講じて自社の魅力をアピールすることで、新卒デザイナーの採用における課題を克服し、若くて優秀なデザイナーを獲得できる可能性があります。

出典：ユウクリ「クリエイターワークス研究所【24年卒美術系学生就活実態調査】を発表。「やりがいのある仕事であれば中堅・中小企業でもよい」が昨年より17.4ポイント増加」より引用

関連記事：採用コストの平均相場と費用の内訳｜新卒や中途採用単価や削減方法も解説

デザイン内製化と外注の判断基準

デザインの依頼先を検討する際に、社員を雇用して内製すべきか、制作会社やフリーランスに外注するか迷うケースもあるでしょう。

その際に判断基準となるポイントは以下の3つです。

1. コスト
2. 納期
3. デザイン案件の数

継続的に案件がある場合、一般的には内製したほうが社内にノウハウや知見がたまり、制作の効率化も期待できるため、長期的な視点でみるとコスト削減につながる可能性があります。

しかし、定期的な案件がない場合は、外注をおすすめします。外注であれば案件ごとに支払う報酬のみで済み、人件費を抑制できるため、結果的にコスト削減につながるためです。

特に専門性の高い案件の場合は、社内の人材にスキルがないと対応できず工数がかさむうえ、プロジェクトを成功に導くことが難しくなる恐れがあります。そのため、デザインはスキルや実績のある人材に外注し、社内の人材はコア業務に集中した方が、プロジェクトを効率良く進められ、高い成果を期待できるでしょう。

関連記事：デザイン外注と内製のメリット／デメリットは？ 判断すべきポイントも解説

以下の資料では、デザインのリソースを確保する二つの手法として、外注と採用について比較しながらご紹介しています。無料でダウンロードできますので、デザイナー採用にかかるコストにお悩みの方はぜひご覧ください。

デザイン外注とデザイナー採用 コスト比較表|フリーランスデザイナー・業務委託採用｜クロスデザイナー

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デザインを外注するならフリーランスをおすすめする3つの理由

厚生労働省の調査結果で、グラフィックデザイナーやWebデザイナーは、正社員よりフリーランスで活躍している人が多いことが明らかになっています。

そのため、デザインを外注する場合、制作会社などの企業ではなく、フリーランスに依頼をするのも一つの手です。

フリーランスデザイナーへ依頼するメリットとして、以下の3つが挙げられます。

1. コストが抑えられる
2. 迅速で柔軟な対応が可能
3. 専門性・クオリティが高い

1.コストが抑えられる

一般的に企業よりもフリーランスデザイナーに外注するほうが、費用を抑えられることが多い傾向があります。例えば、予算が少なく企業への外注費が用意できない場合でも、フリーランスなら依頼することが可能です。

2.迅速で柔軟な対応が可能

企業に外注する場合とは異なり、デザイナーと直接コミュニケーションを取ることが可能です。そのため、情報伝達をスムーズに行うことができ、万一の場合も迅速で柔軟な対応が期待できます。

3.専門性・クオリティが高い

フリーランスで活躍している人の多くは、これまでの就業先でスキルを磨き、経験や実績を積んでから独立・開業しています。自社に合った優秀なフリーランスに依頼すれば、ニーズに合ったクオリティの高いデザインを完成させることができるでしょう。

以下の資料では、デザイナー専門のエージェントサービスである『クロスデザイナー』に登録している注目デザイナーのリストの一部をご覧いただけます。こちらも無料でダウンロードできますので、ぜひご参照ください。

【お役立ち資料】
法人・クライアント向けデザイナーリスト

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フリーランスデザイナーを探す際にエージェントの活用するメリット

デザイナーを採用するための手法には、エージェント、求人広告、リファラル採用、ダイレクトリクルーティングなどがありますが、フリーランスの採用に慣れていない企業はエージェントの活用をおすすめします。

企業とフリーランスデザイナーのニーズをもとに、プロのエージェントが介在して取引を進めてくれるため、以下に挙げたような多くのメリットが得られます。

• 即戦力となるデザイナーを採用できる。
• 面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれる。
• 契約を適切に運用できるようフォローしてくれる
• デザイナーとの間でトラブルが発生した際に仲介してくれる。

エージェントの選び方

一方、デザイナー採用でエージェントを利用するデメリットとして、以下の3点が挙げられます。

• 利用料が発生する。
• 採用コストが割高になる。
• 候補者が少ない場合がある。

採用コストは、人材不足が深刻化するにつれて増加する傾向があります。そのため、エージェントを選定する際は、手数料率・登録デザイナー数・サポート体制に着目しましょう。3つの項目ごとのポイントを以下の表にまとめたので参考にしてください。

以下の資料では、採用コストが高騰する背景や要因について解説したうえで削減する方法をご提案しています。こちらも無料でダウンロードできますので、採用コストの見直しにぜひご活用ください。

クロスデザイナー｜採用コスト見直しガイド|フリーランスデザイナー・業務委託採用｜クロスデザイナー

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関連記事：デザイナーを採用する企業におすすめの転職エージェント11選と選び方のコツを解説

スキルと実績のあるフリーランスデザイナーに依頼するならクロスデザイナーにおまかせください

本記事では、デザインの重要性やビジネスにもたらす効果を説明したうえで、デザイナー採用における課題と対策について詳細に解説しました。

デザイナーを社員として雇用し内製化するか、外注するか迷ったときの判断のポイントは「コスト」「納期」「デザイン案件の数」の3つになりますが、定期的な案件がない場合や専門性が高い案件の場合は外注をおすすめします。外注であれば案件ごとに支払う報酬のみで済むため、結果的にコスト削減につながる可能性があります。

また、デザイナーの就業形態はフリーランスが多いため、制作会社などの企業に外注するのではなく、フリーランスに依頼をするのも一つの手です。専門性やクオリティの高さを確保しながら、企業へ依頼する場合と比較してコストが抑えられるうえ、迅速で柔軟な対応が期待できます。

その際、フリーランスデザイナーの採用に慣れていない企業は、エージェントの活用がおすすめです。

自社のニーズに合った優秀な人材を迅速に紹介してくれるうえ、面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれるため、業務委託採用を効率良く進められます。また、契約を適切に運用できるようフォローしてくれたり、デザイナーとの間でトラブルが発生した際に仲介してくれたりするケースもあります。

デザイナー専門の国内最大級エージェントサービス『クロスデザイナー』なら、厳正な審査を通過した即戦力デザイナーが7,000人以上在籍。採用コンサルタントが、自社に必要なデザイナーのスキルや要件をヒアリングして最適な人材を紹介します。

以下では、『クロスデザイナー』のサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。