デザイナーの時給単価や制作物別の費用相場を徹底解説 | フリーランスデザイナー・業務委託採用|クロスデザイナー

デザイナーの時給単価や制作物別の費用相場を徹底解説

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この記事では、デザイナーの単価について、雇用形態別、制作物別、職種別などさまざまな角度から解説し、デザイナーの単価に幅が生まれる要因についても詳細に説明します。

デザインを内製するか外注するか迷ったときの判断基準や、外注する際の依頼先についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

デザイナーの時給単価とは

デザイナーの時給単価はどのくらいなのか、採用・依頼する企業側は相場を把握しておくことが大切です。ここでは、さまざまな調査結果をもとに、企業に雇用されている労働者とフリーランスの時給単価について解説していきます。

雇用形態別にみたデザイナーの時給単価

まずは企業に雇用されているデザイナーの時給単価を見ていきましょう。

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」の結果から、企業に雇用されているデザイナーの時給を雇用形態別にまとめると以下のとおりです。

雇用形態時給単価
一般労働者    2,124円(所定内給与額339,800円)
短時間労働者(パート・アルバイトなど)    1,416円
臨時労働者(1ヵ月の雇用期間が17日以下)    2,860円

この調査では、常用労働者のうち、1日の所定労働時間または1週の所定労働日数が一般の労働者よりも少ない人を短時間労働者、短時間労働者以外を一般労働者としています。

一方、臨時労働者とは、常用労働者以外で4月または5月に雇われた日数が17日以下の労働者を指します。

上記の表からわかるとおり、雇用形態によって時給単価に大きな差が生まれており、臨時労働者の時給単価は短時間労働者のおよそ2倍になっています。過去の調査から臨時労働者は専門的・技術的な仕事が多い傾向にあり、高度なスキルを活かして高単価で活躍していることがうかがえる結果となりました。

出典:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査

※本記事内の報酬計算の方法:時給・年収は1日8時間労働・月間20日勤務・勤務期間12ヶ月を基準に算出しています。

関連記事:デザイナーの時給相場は?勤務形態・年代・地域別の平均単価とフリーランス採用サービス3選を徹底解説

フリーランスデザイナーの時給単価

一方、フリーランスデザイナーの時給はWorkship調べで2,000円程度となっています。しかし、スキルや経験によって幅があり、案件によっても異なる傾向があります。

以下に、フリーランス協会の調査結果から「自分が意識している時間単価」を紹介します。

出典:一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会 「フリーランス白書2023」より引用

上記はデザイナー以外の職種の回答も含まれますが、フリーランスが意識している時間単価には幅があり、職種や経験年数、スキル、専門性などさまざまな要素によって変化することが予想されます。

制作物別にみたデザイナー依頼時の単価相場

次に、デザイン案件の単価について基本的な理解を深めるために、制作物別の費用についてみていきましょう。

各制作物のデザインを依頼した際の単価相場の目安を以下の表にまとめました。

制作物案件単価 (円)
Webデザイン(小規模サイト)400,000~3,000,000円
Webデザイン(大規模サイト)1,500,000~10,000,000円
UI/UXデザイン400,000~6,000,000円
アプリデザイン150,000~1,000,000円
プロダクトデザイン300,000~800,000円
ロゴデザイン60,000~300,000円
バナーデザイン50,000~300,000円
パッケージデザイン150,000~ 500,000円
LPデザイン50,000~1,000,000万円
ポスター、チラシデザイン15,000~80,000円
グッズデザイン 30,000~100,000万円
イラスト制作30,000~100,000円
動画制作(短編)50,000~800,000円
動画制作(長編) 800,000~2,000,000円
アニメーション制作100,000~3,000,000円
ブックデザイン(表紙)100,000円程度
ブックデザイン(全体)200,000~600,000円

関連記事:デザイン制作を依頼するには?相場や依頼先の種類、おすすめまで紹介

関連記事:【種類別】デザイン依頼にかかる費用/料金相場は? 費用を抑えるコツも解説!

これらの価格はあくまで参考値であり、費用相場を把握したうえで見積もりを取り、依頼内容に対して価格が適正かを見極める必要があります。

例えば、Webデザインは小規模サイトと大規模サイトで、以下のように費用相場が大きく変動します。理由はプロジェクトの規模や複雑さに応じて必要なリソースが異なるためです。

サイトの規模による主な違いを以下の表にまとめました。

項目小規模サイト大規模サイト
ページ数10ページ未満数十から数百ページ
機能性基本的な情報提供のための機能(例えば、簡単な連絡フォームや基本的なナビゲーション)を含む。より複雑な機能(例えば、会員制コンテンツ、オンラインショップ、データベース連携など)が求められる。
デザインとレイアウトの複雑さシンプルなデザインの静的サイトユーザーに合わせて適切な情報を表示する動的サイト
CMS(コンテンツ・マネジメント・システム)WordPressのように無料オープンソースの標準的な機能を備えたCMSを使用。高度なカスタマイズが可能なパッケージCMSを使用。
SEO(検索エンジン最適化)プラグインをインストールすることでSEOに必要な機能を追加できる。複数の言語対応や地域ごとのSEO戦略が含まれる場合がある。
保守と更新CMSサイト、テーマ、プラグイン、OSのアップデートの実施など。左記のほか定期的なバックアップ・高度な技術と知識を活用したセキュリティ対策・頻繁な更新など。

関連記事:Webデザインの費用/料金相場は? 制作会社とフリーランスどちらに依頼すべきかも解説

関連記事:【企業向け】Webデザイナーの単価や費用相場を契約形態や採用媒体別で紹介!

また、動画も尺によって費用相場は大きく異なります。短編と長編の違いをまとめると以下のとおりです。

項目短編長編
1分から5分程度5分以上
目的と内容製品・サービスを簡潔に紹介する動画広告など、視聴者の注意を短時間で引くことを目的とする。より詳細な説明やストーリーテリングによって記憶に残り共感を得ることを目的として、製品・サービスの開発背景、ユーザーの体験談、デモンストレーションなどを深く掘り下げる。
制作コスト比較的短期間で制作可能。撮影や編集に時間がかかり、制作コストが高くなる傾向がある。
配信方法SNSやWeb広告での利用に適している。YouTubeや企業の公式サイト、プレゼンテーションなどでの利用に適している。

上記のように、案件の規模や複雑さはプロモーションの目的やターゲットユーザーによって変わります。そのため、適正価格で依頼するためにはあらかじめそれらを明確にしておくことが重要です。

関連記事:動画制作の相場はいくら?費用を抑えるコツと外注先の見つけ方も解説

関連記事:動画編集を依頼する場合の料金相場は?内訳や動画の長さ、依頼先別に紹介

デザイナーの職種別にみた案件単価と時給単価

デザイナーの単価は職種によっても異なります。デザイナーの職種別に案件単価と時給単価の相場をまとめると以下のとおりです。

職種案件単価 (円)時給単価 (円) 
グラフィックデザイナー数万~100,000円2,000~5,000円
Webデザイナー200,000~5,000,000円2,000~5,000円
UI/UXデザイナー400,000~800,000円2,000~6,000円
モーショングラフィックスデザイナー300,000~2,000,000円2,000~5,000円
3Dデザイナー250,000~1,200,000円3,000~6,000円
動画編集者50,000~500,000円2,000~4,500円
パッケージデザイナー100,000~300,000円1,800~3,500円
ファッションデザイナー50,000~150,000円2,000~5,000円
インテリアデザイナー300,000~600,000円3,000~6,000円
キャラクターデザイナー30,000~100,000円2,000~5,000円

上記のとおり、デザイナーの職種は数多く、職種によって役割や仕事内容が異なります。

依頼する仕事内容とデザイナーの職種にミスマッチが生じると、予想していた成果が上がらず、無駄なリソースを浪費してしまう可能性があります。

そのため、プロジェクトや制作物に応じて適した職種に依頼するには、制作に関わる組織のメンバーだけでなく、採用担当者や管理職・トップ層を含めた企業全体でデザインリテラシーを向上させることが重要です。

関連記事:グラフィックデザインを外注した場合の料金相場は?項目別・制作物別に解説!

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デザイナーの単価に幅が生まれる要因

これまでに説明したとおり、デザイナーの単価には幅があります。

その要因は主に以下の6つです。

  1. 職種と専門性
  2. スキルと実績
  3. 勤務形態
  4. 企業規模
  5. 地域差
  6. コミュニケーション能力

それぞれ詳しく説明します。

1.職種と専門性

デザイナーの職種や専門性によって単価は大きく異なります。

高度な専門知識や技術が求められる職種は、一般的に高い単価が設定される傾向があります。例えば、DX推進によりUI/UXの重要性が高まっていることから、UIデザイナーやUXデザイナーの需要が増えており、単価は比較的高くなっています。

2.スキルと実績

ここで紹介している要因のなかでも、特にスキルと実績は、デザイナーの単価に直結します。

スキルが高く実績が豊富なデザイナーには、より高い報酬を提示する必要があります。

また、トレンドのデザインツールや最新のIT技術に関するスキルを身に着けている場合も単価に影響を与えます。

3.勤務形態

社員やフリーランスなどの勤務形態によっても単価は異なります。

社員は安定した収入と福利厚生がある一方、フリーランスは安定性には欠けますが、プロジェクトごとに単価を設定することが一般的であり、フルタイムの社員よりも時間単価は高くなる場合が多いです。

4.企業規模

デザインを依頼する企業の規模も単価に影響を与えます。

大企業や有名ブランド、ヒット作のある企業は、単価が高くなる傾向があります。予算規模が大きく、デザインの重要性を認識しているため、デザイナーに対する待遇が良いことが要因の一つです。

中小企業やスタートアップは予算が限られているため、単価を抑える傾向があります。

5.地域差

地域ごとの需要と供給のバランスによっても単価は変わります。

東京や大阪などの大都市には企業が集中しており、デザイナーの需要も多いため、単価も高くなります。物価や生活費の高さの影響もあるでしょう。

一方で地方は求人が少なく単価も低めになる傾向があります。

6.コミュニケーション能力

デザイン制作には、クライアントやチームメンバーとのコミュニケーションが不可欠です。クライアントとの円滑なコミュニケーションやフィードバックに迅速に対応できるデザイナーは、コミュニケーション力が高く評価され、単価に反映されることがあります。

関連記事:デザイナーの採用コストはどのくらい? 費用を削減する方法も4つ解説!

関連記事:フリーランスUIデザイナーの採用で押さえておきたい単価の相場やスキルを解説

デザイン費用の上振れを抑えるためのポイント

プロジェクトの初期段階でとった概算見積もりに基づいて予算を組んだけれども、正式に発注・契約する際に想定以上の上振れがあって困った経験はないでしょうか。

デザイン費用が増加する要因として、依頼内容が曖昧なため見積もりの精度が低いことが挙げられます。依頼の流れに沿って以下のようなポイントに留意することで、相場単価より高額になることを避け、制作費を抑えることが可能です。

  1. デザインのテイストや方向性を固めておく
  2. 素材を用意しておく
  3. 複数社から見積もりをとる
  4. 契約書を締結する

1.デザインのテイストや方向性を固めておく

企業側はデザインを制作する目的やターゲット、デザインテイストなどについて具体的なビジョンを持ち、依頼先に対して方向性を明確に示すことが重要です。すべてをデザイナーに任せると企画が決定するまでに多くの時間を費やすことになり、打ち合わせや調査、連絡、移動などにかかる工数も増加します。

2.素材を用意しておく

画像やロゴ、テキストなど、デザインに必要な素材を自社で用意することで、費用がおさえられるうえ、デザイン作業の効率化につながります。素材が遅れると、デザイナーの作業が止まったり後で差し替えが発生したりしてコスト増につながるため、可能な限り事前に揃えておきましょう。

3.依頼内容を明確にして複数社から見積もりをとる

依頼内容の精度が低いとバッファを積むことになり、概算見積もりのブレ幅が大きくなることは先に述べたとおりです。社内制作の場合も、想定より工数がかさむ要因となります。

反対に依頼内容を明確にすることで、デザイナーの作業が効率化され、修正回数や追加作業にかかる工数削減につながります。

事前にデザインのテイストや方向性を固めて、素材を用意し、具体的な納期や予算を提示することが重要です。希望するデザインのイメージを簡単に描いたラフや、既存のデザインからイメージに近いものをあわせて提示できれば、企画がスムーズに進み、より費用を抑えられる可能性もあります。

そのうえで、複数の制作会社やデザイン事務所、フリーランスデザイナーに見積もりをとることをおすすめします。相見積もりは、自社の予算内で依頼する場合に最もバランスの良い依頼先を決めるために効果的な方法です。見積もりを取る際は、ホームページやレビューなどをチェックして実績や得意分野を確認し、自社のニーズに合った依頼先を選びましょう。

4.契約書を締結する

デザイン作業を開始する前に、契約書を締結することで、後から発生するトラブルや想定以上の費用を防げる可能性があります。

費用や納期、権利関係のほか、撮影のディレクションや修正対応の可否、回数、追加料金の有無など、上振れするリスク要因については、発注前に確認して契約書に明記することが重要です。

関連記事:プロダクトデザインにかかる費用の相場は? コストを抑える方法も合わせて解説

デザインの依頼先3つ

デザインを依頼する際の選択肢は主に以下の3つになります。

  1. 自社で制作する
  2. 広告代理店・制作会社・デザイン事務所に依頼する
  3. フリーランスに依頼する

それぞれ詳しく説明します。

1.自社で制作する

第一の方法は、社内のデザイナーに依頼して自社で制作するというものです。デザイン業務が発生する案件が安定して獲得できており、一定のデザインリソースを確保したい場合は、デザイナーを社員として採用することをおすすめします。

企画から制作まで一貫して社内で行うことで、ノウハウを蓄積することができます。社員のデザイナーであれば、社風に合うデザインが仕上がりやすくなる点もメリットです。

デメリットは採用コストや人件費がかかる点と、採用後にミスマッチが発生した場合でも簡単に解雇ができない点が挙げられます。

2.広告代理店・制作会社・デザイン事務所に依頼する

広告代理店や制作会社は、依頼できる範囲が広くサポートが充実しており、デザイン事務所は一定のクオリティが担保される点がメリットです。

デメリットは制作コストが高額になる場合が多く、依頼規模が小さいなど案件によっては受けてもらえない可能性がある点が挙げられます。

3.フリーランスに依頼する

フリーランスに依頼することで、広告代理店や制作会社に外注するより制作コストが抑えられる点が最大のメリットです。

一方、スキルや実績の差が品質に影響する可能性があり、廃業や納期遅延のおそれがある点に注意が必要です。

以下の資料では、デザイナー専門のエージェントサービスである『クロスデザイナー』に登録している注目デザイナーのリストの一部をご覧いただけます。こちらも無料でダウンロードできるので、ぜひご参照ください。


クロスデザイナー|法人・クライアント向けデザイナーリスト|フリーランスデザイナー・業務委託採用|クロスデザイナー

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関連記事:フリーランスデザイナーの時給相場はいくら? デザイナーの種類別に解説

関連記事:デザイナー業務委託の料金相場を徹底解説!採用方法や依頼方法についても紹介

デザインを内製するか外注するか迷ったときの判断基準

デザイナーを社員として雇用し内製化するか、外注するか迷ったときの判断のポイントは「コスト」「納期」「デザイン案件の数」の3つになりますが、定期的な案件がない場合や専門性が高い案件の場合は、スキルと実績のあるデザイナーへの外注をおすすめします。

外注であれば案件ごとに支払う報酬のみで済むため、結果的にコスト削減につながる可能性があります。

また、厚生労働省の調査によると、デザイナーは制作会社や広告代理店、印刷会社などで雇用されて就業している人もいる一方で、フリーランスとして活動している人も多いことが明らかになっています。

【グラフィックデザイナーの一般的な就業形態】

【Webデザイナーの一般的な就業形態】

出典:厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」より引用

そのため、外注先の選択肢として広告代理店や制作会社、デザイン事務所などの企業もありますが、フリーランスに依頼をするのも一つの手です。

特に人件費(採用コスト)の観点から、効率良く質の高いデザインを制作したい場合は、スキルと実績のあるフリーランスに外注することをおすすめします。

以下の資料では、デザインのリソースを確保する二つの手法として、外注と採用について比較しながらご紹介しています。無料でダウンロードできますので、デザイナー採用にかかるコストにお悩みの方はぜひご覧ください。


デザイン外注とデザイナー採用 コスト比較表|フリーランスデザイナー・業務委託採用|クロスデザイナー

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関連記事:デザイン外注と内製のメリット/デメリットは? 判断すべきポイントも解説

フリーランスのデザイナーを探す方法3つ

既存の人脈や取引先で案件に適したデザイナーがいない場合、新たにフリーランスを探すには主に以下の方法があります。

  1. エージェントサービス
  2. リファラル(紹介)やSNSの活用
  3. クラウドソーシング

ここで注目すべき方法は「エージェントサービス」です。

フリーランス協会の調査によると、直近1年間で仕事獲得につながったことのあるものとして上記の3つとも挙げられていますが、最も収入が得られる仕事の獲得経路としては、「人脈」「現在・過去の取引先」に次いで「エージェントサービス」が多いことが明かになりました。

これはエージェントサービスが数多くの企業とフリーランスをサポートしている結果といえるでしょう。

出典:一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会 「フリーランス白書2023」より引用

企業がフリーランス専門のエージェントサービスを利用するメリットは主に以下の4つです。

  • 即戦力となるデザイナーを採用できる。
  • 面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれる。
  • 契約を適切に運用できるようフォローしてくれる
  • デザイナーとの間でトラブルが発生した際に仲介してくれる。

企業とフリーランスデザイナーのニーズをもとに、プロのエージェントが介在して取引を進めてくれるため、即戦力となるデザイナーを迅速に採用することが可能です。条件交渉や契約手続きの代行もしてくれるため、デザイナーの採用に慣れていない企業は活用をおすすめします。

また、昨今の働き方改革やコロナ禍によって、働き方は大きく変化し、求職者側が企業に求めるニーズも変わってきています。なかでもデザイナーはフリーランス人口が伸びを見せ、「正社員」という働き方は今や一般的とは言えません。

以下の資料では、各採用形態のメリット・デメリットを徹底比較しています。求職者が求めるニーズと採用形態の特徴を理解し、“これからの時代”に合わせた採用を行っていきたい方は必見です。無料でダウンロードできますので、自社の採用活動にぜひお役立てください。


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エージェントの選び方

一方、デザイナー採用でエージェントを利用するデメリットとして、以下の3点が挙げられます。

  • 利用料が発生する。
  • 採用コストが割高になる。
  • 候補者が少ない場合がある。

採用コストは、人材不足が深刻化するにつれて増加する傾向があります。そのため、エージェントを選定する際は、手数料率・登録デザイナー数・サポート体制に着目しましょう。3つの項目ごとのポイントを以下の表にまとめました。

手数料率

・手数料には「利用料・仲介料」と「振込手数料」の2つがある。

・「利用料・仲介料」は取引が成立し、報酬をデザイナーへ渡すときに支払う。

・「振込手数料」を誰が負担するかは、報酬の支払い方法やサービスによって変わる。

登録デザイナー数

・登録者が多いサービスなら、条件を絞りやすく、多くの人材を比較できる。

・サービス全体の登録者数のみ明示されている場合は、デザイナー以外の職種が多い可能性もある。

・登録者数が少なくても、デザイナーに特化したサービスなら求める人材が見つかる可能性が高まる。

サポート体制

・どこまで対応してもらえるのか、トラブルが発生したときの対応範囲と問い合わせ先などを事前に確認しておく。

・口コミなどサポートの対応に関するレビューをチェックする。

以下の資料では、採用コストが高騰する背景や要因について解説したうえで削減する方法をご提案しています。こちらも無料でダウンロードできますので、採用コストの見直しにぜひご活用ください。


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関連記事:デザイナーを採用する企業におすすめの転職エージェント11選と選び方のコツを解説

スキルと実績のあるフリーランスデザイナーに依頼するならクロスデザイナーにおまかせください

本記事では、デザイナーの単価について、雇用形態別、制作物別、職種別などさまざまな角度から解説し、デザイナーの単価に幅が生まれる要因についても詳細に説明しました。

デザインを内製するか外注するか迷ったときの判断基準や、外注する際の依頼先についても紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

外注先としては、制作会社やデザイン事務所などの企業もありますが、フリーランスデザイナーの採用に慣れていない企業は、エージェントサービスの活用がおすすめです。

自社のニーズに合った優秀な人材を迅速に紹介してくれるうえ、面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれるため、業務委託採用を効率良く進められます。

また、契約を適切に運用できるようフォローしてくれたり、デザイナーとの間でトラブルが発生した際に仲介してくれたりするケースもあります。

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曄道 うるは
記事を書いた人
曄道 うるは

Webディレクター&SEOライター。出版業界、広告代理店、IT業界を経てパラレルワーカーに。執筆した記事は500を超える。得意ジャンルはIT、ヘルスケア、金融。座右の銘は「好きを仕事に」。