デザイナーの採用を検討している企業の方のなかには、「給与や報酬はどのくらいの金額を設定すればよいのだろう」とお悩みの方もいるでしょう。この記事では、デザイナーの年収について、年齢・性別・雇用形態・企業規模別などさまざまな角度から紹介していきます。ぜひ参考にしてください。

デザイナーの給料は平均より高い？低い？

デザイナーの給料は日本人の平均より高いのでしょうか？それとも低いのでしょうか？厚生労働省の調査結果をもとに、デザイン業の賃金を日本人の平均賃金や他の業種と比較してみました。

「令和５年賃金構造基本統計調査」によると、全国の主要な産業で雇用されている、短時間労働者を除いた常用の一般労働者の賃金は、以下のとおりです。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」第1表　性別賃金、対前年増減率及び男女間賃金格差、対前年差の推移

この調査でデザイン業が分類される「学術研究、専門・技術サービス業」の結果をみると、以下のようになっています。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」第6-3表　雇用形態、性、産業別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差

この結果から、デザイン業を含む「学術研究、専門・技術サービス業」は、男女ともに常用の一般労働者の平均賃金を大幅に上回っており、給料が高いことがわかります。また、女性の正社員以外は平均をやや下回るものの、全体と男性の正社員以外は平均以上となっており、雇用形態に関わらず高水準であることがうかがえます。

デザイナーの年齢・性別・雇用形態・企業規模別の年収・給料

ここからは、同じ調査結果のほかのデータも参照して、デザイナーの年収をさまざまな角度から詳しくみていきましょう。

年齢別

デザイナーの給料や報酬を設定する際は、企業規模や年齢も考慮する必要があります。企業規模を10～99人、100～999人、1000人以上の3つのカテゴリに分けて、年齢別に給与・賞与を以下の表にまとめました。給与と賞与の最も高い年齢層は赤色、全年齢の平均を超えている年齢層はオレンジで色分けをしています。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（職種）第７表　職種（特掲）、性、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）

上記の結果から、男女共に給与・賞与の額は企業規模に比例していることが明らかになりました。

男女別にみると、男性の給与は、10～99人と100～999人の企業では40代で全年齢の平均を超える傾向がみられます。一方、1,000人以上の企業では、30代になると給与・賞与共に大幅にアップしています。10～99人と100～999人の企業と比較すると、30代で約15～20万円も給与が高く、賞与もあわせるとその差はさらに開きます。

しかし、60代になると1,000人以上の企業より、10～99人と100～999人の企業の給与が高くなり、高齢になっても安定した収入が得られていることがわかります。

女性の給与は、1,000人以上の企業では男性と同様に35～39歳で平均を超えるのに対し、10～99人と100～999人の企業では30～34歳と、1,000人以上の企業より早期に平均を超えています。また、10～99人の企業で30代の女性の賞与が男性より多くなっており、年齢や性別、在職年数に関わらず、スキルや実績が評価されて年収がアップする傾向がうかがえます。しかし、それ以降に全年齢の平均を下回る年齢区分が散見されることから、出産・育児・介護などが影響していると予想されます。

男女別

前項でみたとおり、デザイナーの給与には企業規模や性別によって差が生じていました。しかし、同じ調査の別のデータから、デザイナーの賃金は、ほかの職種と比較して男女差が非常に少ない傾向にあることが明らかになっています。

わかりやすい例として、短時間労働者の１時間当たりの所定内給与額をみると、デザイナーは性別による差はほぼありません。一方、SE、ライター、事務、営業など多くの職種で女性より男性のほうが高くなっています。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」誤差率表14　短時間労働者の職種（小分類）別１時間当たり所定内給与額及び１時間当たり所定内給与額の標本誤差率（役職者を含む）

雇用形態別

デザイン業を含む「学術研究、専門・技術サービス業」の給料は高く、正社員以外でも高水準であることはすでに説明したとおりです。

では他の業種と比較した場合はどうでしょうか？以下の表をご覧ください。表中の雇用形態間賃金格差は、正社員を100とした場合の正社員以外の数値を示しています。

この調査結果では、デザイン業を含む「学術研究、専門・技術サービス業」は、他の業種と比較して正社員以外の給料も高く、雇用形態賃金格差は80.2となっています。そのため雇用形態に関わらず、スキルや専門性の高さが給料に反映されていることがうかがえる結果となっています。

企業規模別

次に、企業規模別の年収を年齢層で分けてみていきましょう。前述の「年齢別」で紹介したデータをもとに、給与12ヵ月分に賞与をプラスして計算した年収の参考値は以下のとおりです。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（職種）第７表　職種（特掲）、性、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）

転職者の給与の傾向として、同じ職種へ転職するのであれば、前職と同程度の給与になるケースが多いようです。特に、専門性が高くスキルや実績のあるデザイナーを迎えたいのであれば、年齢や自社の給与テーブルのみで判断しないことが大切です。前職の企業規模や給与、希望額を考慮し、自社の水準と照らし合わせて、給与や昇給に関する条件を設定して提示しましょう。

職種別にみるデザイナーの平均年収と給与幅

デザイナーの年収は職種によっても異なります。ここからは、以下の職種別にデザイナーの平均年収と給与幅についてみていきましょう。

• グラフィックデザイナー
• Webデザイナー
• UIデザイナー
• UXデザイナー
• ゲームデザイナー

グラフィックデザイナー

さまざまな調査結果をみると、グラフィックデザイナーの平均年収は450～480万円程度が相場のようです。国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」で、給与所得者の平均給与は458万円となっており、グラフィックデザイナーの平均年収は日本の平均年収と同程度であることがわかります。

給与幅は300万円から900万円台までと、非常に幅広くなっています。新人のグラフィックデザイナーは300万円程度からスタートすることも多い一方で、UI/UXやモーショングラフィック、メタバース関連などの高度なスキルがあるデザイナーは給与や報酬が大幅にアップする傾向があります。

関連記事：グラフィックデザインとは？仕事内容や役割を含めて解説

Webデザイナー

Webデザイナーの平均年収は390～440万円程度で、日本の平均年収と比較するとやや下回っています。新人のWebデザイナーは200万円台後半からスタートすることもありますが、年齢より実力を重視する仕事のため、Webデザインの経験を積み、コーディングやディレクションなどのスキルも身に着けていくことで収入が上がります。そのため、給与幅は300万円から600万円と幅広くなっています。

Webデザイナーの年収については、以下の記事で紹介しています。詳しく知りたい方は、あわせてご覧ください。

関連記事：Webデザイナーの時給相場を年代・地域・雇用形態別に解説！採用方法も紹介

UIデザイナー

UIデザイナーの平均年収は600～620万円が相場で、日本の平均年収を大幅に上回っています。新人のUIデザイナーは300万円台前半からスタートすることが多く、給与幅は350万円から1,000万円と幅広いものの、全体的にグラフィックデザイナーやWebデザイナーより高水準です。

Webやアプリの制作でUI設計がユーザーの満足度に大きく影響するため、UIデザイナーの需要が高まっていることが要因として挙げられます。

関連記事：UIデザイナーとは？ 仕事内容やスキルについても解説

UXデザイナー

UXデザイナーの平均年収は600～650万円程度と、日本の平均年収を大幅に上回っています。新人のUXデザイナーの年収は350～400万円で、給与幅は300万円から1,000万円以上と、全体的に高水準であることが特徴です。

UXデザインの重要性が高まっているなかで、ユーザーリサーチ、マーケティング、ワイヤーフレームやプロトタイプ作成、UIデザイン、コミュニケーション力やマネジメント力など、幅広く高いスキルを持つUXデザイナーは高年収になっています。

関連記事：UXデザイナーとは？ 仕事内容やスキルについても解説

ゲームデザイナー

ゲームデザイナーの平均年収は400～500万円が相場となっており、日本の平均年収を上回っています。給与幅は300～900万円台と幅広くなっており、新人のゲームデザイナーは年収300～400万円からスタートすることが多いようです。スキルによる年収差が大きく、勤務先によっては1,000万円以上の高収入となっています。

関連記事：ゲームデザイナーとは？採用できるサービスまで解説

デザイナーの年収に幅が生まれる要因

デザイナーの年収に幅が生まれる要因は、主に以下の6つです。

1. 職種と専門性
2. スキルと実績
3. 勤務形態
4. 企業規模
5. 地域差
6. コミュニケーション能力

それぞれ詳しく説明します。

1.職種と専門性

前述のとおり、デザイナーの職種や専門性によって年収は大きく異なります。例えば、UI/UXの重要性の高まりから、UIデザイナーやUXデザイナーの需要が増えているため、年収は比較的高くなっています。

2.スキルと実績

ここで紹介している要因のなかでも、特にスキルと実績は、デザイナーの年収アップに直結します。スキルが高く実績が豊富なデザイナーには、より高い年収を提示する必要があります。トレンドのデザインツールや最新のIT技術に関するスキルを身に着けているか、過去の作品のクオリティやポートフォリオの完成度はどうか、採用時の審査や面談で見極めましょう。

3.勤務形態

社員やフリーランスなどの勤務形態によっても年収は異なります。社員は安定した収入と福利厚生がある一方、フリーランスは安定性には欠けますが、プロジェクトごとに報酬が変動します。そのため、フリーランスに依頼する場合は、デザイナーのスキルや案件に応じて報酬を検討する必要があります。

4.企業規模

大企業や有名ブランド、ヒット作のある企業で働くデザイナーは、一般的に中小企業よりも高い年収を得られる傾向があります。大企業は予算規模が大きく、デザインの重要性を認識しているため、デザイナーに対する待遇が良いことが要因の一つです。

5.地域差

都市部と地方ではデザイナーの年収に差が生じています。例えば、東京や大阪などの大都市には企業が集中しており、デザイナーの需要も多いため、年収も高くなります。一方、地方では求人が少なく、年収も低めになる傾向があります。

6.コミュニケーション能力

デザイン制作には、クライアントやチームメンバーとのコミュニケーションが不可欠です。優れたコミュニケーション力を持つデザイナーは、クライアントのニーズを的確に把握し、メンバーと連携してプロジェクトを円滑に進めることができます。そのため、コミュニケーション力が高く評価され、年収に反映されることがあります。

関連記事：デザイナーの採用コストはどのくらい？ 費用を削減する方法も4つ解説！

人件費（採用コスト）の観点ならフリーランスがおすすめ

デザイナーは制作会社や広告代理店、印刷会社などで雇用されて就業している人もいる一方で、フリーランスとして活動している人も多い職種です。厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、グラフィックデザイナーやWebデザイナーの一般的な就業形態は以下のようになっています。

【グラフィックデザイナーの一般的な就業形態】

出典：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

【Webデザイナーの一般的な就業形態】

出典：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

そのため、人件費（採用コスト）の観点から、効率良く質の高いデザインを制作したい場合は、スキルと実績のあるフリーランスに外注することをおすすめします。社員を雇用する際にかかる人件費を抑制でき、社会保険料の負担がありません。また、外注費であれば経費に算入でき、仕入税額控除の適用を受けられます。

労働人口の減少や働き方の多様化に伴い、社員採用は難しくなっており、その代替手段としてもフリーランスへの外注が注目されています。

以下の資料では、デザインのリソースを確保する二つの手法として、外注と採用について比較しながらご紹介しています。無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。

【お役立ち資料】
デザイン外注とデザイナー採用 コスト比較表

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関連記事：グラフィックデザインを外注した場合の料金相場は？項目別・制作物別に解説！

Webデザインの費用／料金相場は？ 制作会社とフリーランスどちらに依頼すべきかも解説

フリーランスデザイナーを探す際にエージェントの活用をおすすめする理由

デザイナーを採用するにはさまざまな手法・サービスがありますが、フリーランスの採用に慣れていない企業は、エージェント（人材紹介会社）の活用がおすすめです。企業とフリーランスデザイナーのニーズをもとに、プロのエージェントが介在して取引を進めてくれるため、以下に挙げたような多くのメリットが得られます。

• 即戦力となるデザイナーを採用できる。
• 面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれる。
• 契約を適切に運用できるようフォローしてくれる。
• デザイナーとの間でトラブルが発生した際に仲介してくれる。

エージェントの選び方

一方、デザイナー採用でエージェントを利用するデメリットとして、以下の3点が挙げられます。

• 利用料が発生する。
• 採用コストが割高になる。
• 候補者が少ない場合がある。

採用コストは、人材不足が深刻化するにつれて増加する傾向があります。そのため、エージェントを選定する際は、手数料率・登録デザイナー数・サポート体制に着目しましょう。3つの項目ごとのポイントを以下の表にまとめました。

現在は問題なく採用活動を進めている場合でも、定期的にコストを見直すことは重要です。以下の資料では、採用コストが高騰する背景や要因について解説した上で、採用コストを削減するための方法までご提案しています。こちらも無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。

【お役立ち資料】
クロスデザイナー｜採用コスト見直しガイド

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関連記事：デザイナーを採用する企業におすすめの転職エージェント11選と選び方のコツを解説

スキルと実績のあるフリーランスデザイナーに依頼するならクロスデザイナーにおまかせください

本記事では、デザイナーの年収について、年齢・性別・雇用形態・企業規模別などさまざまな角度から紹介しました。デザイナーの採用を検討していて、給与や報酬の設定にお悩みの企業の方はぜひ参考にしてください。

専門性が高くスキルや実績のあるデザイナーを迎えたいのであれば、自社の給与テーブルのみで判断しないことが大切です。デザイナーの年収事情を把握したうえで、前職の企業規模や給与、希望額を考慮して提示しましょう。

採用手法は数多くありますが、フリーランスデザイナーの採用に慣れていない企業は、エージェント（人材紹介会社）の活用がおすすめです。自社のニーズに合った優秀な人材を迅速に紹介してくれるうえ、面倒な条件交渉や契約手続きを代行してくれるため、業務委託採用を効率良く進められます。また、契約を適切に運用できるようフォローしてくれるうえ、デザイナーとの間でトラブルが発生した際に仲介してくれるケースもあります。

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