【企業向け】Webデザイナーの単価や費用相場を契約形態や採用媒体別で紹介! | フリーランスデザイナー・業務委託採用|クロスデザイナー

【企業向け】Webデザイナーの単価や費用相場を契約形態や採用媒体別で紹介!

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Webデザイナーを採用する際、正社員として雇うか業務委託として依頼しようか悩んでいる人も多いのではないでしょうか。単発の案件であれば、継続的にかかるコストを抑えられる業務委託がおすすめです。

しかしWebデザイナーの費用相場を知らないと、業務委託のコストが自社の採用・教育コストよりも高くなってしまう場合もあります。

本記事ではWebデザイナーの費用を契約形態や採用媒体別で紹介し、採用と業務委託の違いについても紹介します。

Webデザイナーに依頼できる仕事とは?

Webデザイナーに依頼できる仕事は以下の3つです。

  • 企画・設計
  • デザイン
  • コーディング

企画・設計

企画・設計ではターゲットの明確化を行い、競合や市場のリサーチを踏まえたうえでWebサイトのコンセプトやワイヤーフレームを作成します。ワイヤーフレームとはWebサイトの設計図。Webサイトの使いやすさを考慮して作成することが重要です。

企画・設計のフェーズはWebディレクターが担当することが多く、その指示を受けてWebデザイナーがデザイン業務を行います。そのため、企画・設計を担当する人材が不足している場合は、WebデザイナーだけでなくWebディレクターも採用の候補に入れましょう。

デザイン

デザインのフェーズでは、企画・設計で作成したワイヤーフレームをもとにビジュアルデザインを作成します。

具体的には以下のような業務があります。

  • デザインカンプの作成:Webサイトなどの完成見本
  • タイポグラフィの決定:読みやすく、見やすい文字の配置
  • 画像・アイコンの作成:Webサイトのテーマに沿った画像・アイコンの作成
  • カラーパレットの選択:Webサイトの雰囲気に合わせた配色の決定

Webデザインでは美しさだけでなく、スマホやPCなど見る媒体に合わせて、最適化されるレスポンシブデザインなど使いやすさも求められます。

優秀なデザイナーを採用・依頼するためにも、デザインツールの使用歴や過去に手がけた作品を確認しましょう。

参考:ポートフォリオの採用基準とは?効率的に評価するためポイント6つを解説

コーディング

コーディングとは、最後にデザインカンプを実際のWebサイトとして機能させる作業です。コーディングを専門とするコーダーがいない場合は、Webデザイナーが担う場合もあります。

具体的には以下のようなプログラミング言語を用いてWebサイトの実装を行います。

  • HTML:Webページの構造や内容を定義する
  • CSS:見た目やレイアウトを指定する
  • JavaScript:動的な機能を実装する

デザイナーが上記のプログラミング言語を扱える場合には、その人に依頼することがおすすめです。実装を前提したデザインを考えられるため、デザイン後に実装ができずにやり直すといったトラブルを減らせます。

また、コーディングの基礎知識があることで、開発担当者とスムーズにコミュニケーションが取れるメリットもあります。

Webデザイナーの契約形態

Webデザイナーの契約形態は以下の3つです。

  • 雇用契約
  • 業務委託契約-請負契約
  • 業務委託契約-準委任契約

各契約形態の違いは以下の表のとおりです。

   

契約形態

雇用契約

請負契約

準委任契約

契約の目的

労働力の提供

仕事の完成

業務の遂行

指揮命令権

あり

なし

なし

働く場所・時間の指定

不可

一部可

契約の任意解除

雇用主による一方的な解雇はできない

仕事の完成まで可能

いつでも可能

以下の資料では、初めて業務委託を依頼する人でも安心して活用できるように契約形態ごとの概要や特徴を一覧表で比較解説しています。無料でダウンロードできますので、ぜひご利用ください。


【お役立ち資料】
業務委託の契約形態 比較表

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雇用契約

雇用契約とは企業がWebデザイナーを、正社員もしくはアルバイトとして直接雇用する方法です。

働く場所や時間を指定したり、業務に関する指示を出せたりするので企業の意図した働き方を実現できます。

また会社の一員として企業文化や業務フローを理解した上で働いてもらえるので、別の部署と連携しやすいといったメリットも。

しかし、人材の育成にはどうしても時間とコストがかかります。さらに業務量の変動に対応しにくく、採用でミスマッチが発生しても一方的に解雇できないといったデメリットも認識しておきましょう。

業務委託契約-請負契約

請負契約とは制作物の納品で報酬が発生する契約方法です。

受注者には制作物の納品義務が発生するため、納期までに制作物を納品出来ない場合は発注者側が契約解除や損害賠償を請求することができます。また、制作物に不備があった場合は受注者に修正の義務が生じます。

しかし契約解除や損害賠償を請求しても、費用回収の手間やトラブル対応など受注者側には基本的にデメリットしかありません。そのため、余裕をもった納期を設定しておきましょう。

請負契約の発注者側のメリットは以下の2つです。

  • 成果物の納品と品質を約束できる
  • コストの予測がしやすい

作業時間ではなく制作物ごとに報酬が決まっているため、想定以上に費用がかかる心配はありません。ただし発注した後に依頼内容を変更することは難しいので注意しましょう。

参考:【企業向け】請負契約とは? 準委任との違いやメリット・デメリットを解説

業務委託契約-準委任契約

準委任契約とは作業時間や工数で報酬が発生する契約方法で、時給制が一般的です。双方の合意があれば継続して依頼でき、依頼内容も柔軟に決めることができます。

請負契約と準委任契約の違いは業務内容が明確に定まっているかどうかです。例えばWebデザインを依頼する場合は、以下のような依頼内容になります。

  • 請負契約:Webサイトのワイヤーフレーム作成
  • 準委任契約:Webサイト制作に関わる業務

準委任契約の場合であれば、2か月のWeb制作業務のうち1か月をペルソナ設計、残りの時間でワイヤーフレーム制作を依頼することもできます。そのため長期間Web制作を依頼する場合や、依頼内容が社内のリソースによって変わる場合におすすめです。

しかし受注者に制作物の完成義務はないため、制作物のクオリティに関わらず費用を払わなければなりません。

参考:準委任契約とは? 請負契約との違いやメリット・デメリット、注意点を解説

【契約形態別】1年間Webデザインを依頼するといくらかかる?

以下の契約形態と仮定し、1年間Webデザインを依頼するといくらかかるのかをシミュレーションして紹介します。

 

契約形態

1年間Webデザインを依頼した場合の費用

雇用契約

約656万円

請負契約

約500万円(サイト制作の総額)

準委任契約

・週3日:288万円

・週4日:384万円

・フルタイム:480万円

雇用契約

雇用契約で1年Webデザイナーを雇う場合、給与だけでなく、社会保険料など福利厚生にまつわる費用もかかります。

東京都で月給40万円のWebデザイナーを雇う場合は年間で約656万円円かかり、内訳は以下の表のとおりです。

  

項目

月額

年間

給与

40万円

480万円

各種保険料

6万円

72万円

賞与(2ヶ月分で仮定)

なし

80万円

諸経費

2万円

24万円

合計

48万

656万円

さらに40歳以上の社員を雇う場合は、介護保険料として毎月3,280円かかります。その他にも企業によって、交通費や住宅手当、退職金などの費用も必要となります。

関連記事:給料40万円のデザイナーを雇用する際にかかる会社負担額はいくら?具体的な計算方法を解説

業務委託-請負契約

請負契約でサイト制作1年間かかるプロジェクトの場合、相場はおおよそ500万円程度と考えられます。内訳は以下の表のとおりです。

 

工程

目安の費用

サイト設計

50万円

Webデザイン

300万円

コーディング

50万円

ディレクション

100万円

サイト制作はサイトの種類や規模、テンプレートの使用の有無によって制作期間や費用が異なります。テンプレートを使用することで、費用を抑えて依頼できますが、コンテンツのレイアウトやデザインを自由に決められないデメリットもあります。

デザインについては、テンプレートを使用せず、0から作成する方がコストは高くなることが一般的です。

業務委託-準委任契約

準委任契約ではスキルや経験によって時給が変わり、週3からフルタイムまで自社のリソースや予算に合わせて柔軟に決められます。

メンバークラスのWebデザイナーを時給2,500円で週3日からフルタイムまで働いた場合の費用は以下のとおりです。

  • 週3日:288万円(時給2,500円*1日8時間*3日*4週間)
  • 週4日:384万円(時給2,500円*1日8時間*4日*4週間)
  • フルタイム:480万円(時給2,500円*1日8時間*5日*4週間)

Webデザイナーなど高いスキルや経験が求められる職種は、雇用契約よりも費用が高くなる傾向があります。そのため、週3日や半年間だけなど自社のリソースから逆算して依頼するのがおすすめです。

また、仕事量の変動が少ない場合や自社で教育できるリソースがある場合は、正社員のデザイナーも検討してみましょう。

【採用媒体別】Webデザイナーを1名採用・依頼する際に必要な費用

Webデザイナーを1名採用・依頼する際に必要な費用は以下のとおりです。

 

採用媒体

費用

転職サイト

33万円~64万円

ダイレクトリクルーティング

・定額型:300万円~400万円

・成功報酬型:年収の15%

クラウドソーシングサイト

Webデザイン:15万円~/ページ+手数料

人材紹介サービス

131万円〜175万円(年収の30%~40%)

参考:デザイナーの採用コストはどのくらい? 費用を削減する方法も4つ解説!

転職サイト

転職サイトは求人広告を掲載し、求職者が応募してくれるのを待つ方法です。

企業は自社の採用ニーズに合わせて掲載期間の調整や求人内容の更新など求人情報を柔軟に管理できます。これにより、採用活動が既に終了しているにもかかわらず応募が来てしまうような状況を避けられます。また、ダイレクトリクルーティングや人材紹介サービスに比べて費用を抑えて採用可能。

しかし、求職者の応募を待つため、自社にマッチしたデザイナーと出会えない可能性もあります。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングとは、データベースから企業が直接求職者にアプローチするサービスです。自社にマッチした人材を探すことができ、転職する予定がない潜在層までアプローチできることが強みです。

ただし企業がスカウトメールなどを送るため、対象者の選定などの業務が増えてしまうデメリットもあります。

関連記事:ダイレクトリクルーティングのメリットは?採用費用や成功事例、注意点を徹底解説

クラウドソーシングサイト

クラウドソーシングサイトはインターネット上で、不特定多数の人にWebサイトの制作を依頼できます。他の方法と比べて費用を抑えることができ、登録しているデザイナーも多いため仕事を依頼しやすいことがメリットです。

クラウドソーシングサイトでは費用を抑えて依頼できますが、初心者や経験が少ない人も多く登録しています。そのため、専門性の高い案件や質の高い制作物を期待する場合は、スキルチェック済みの人や取引実績の多い人を選びましょう。

クラウドソーシングサイトついて下記の資料で、活用シーンや業務委託との比較などをわかりやすく解説しております。無料でダウンロードできるのでぜひご利用ください。


【お役立ち資料】
業務委託・派遣・クラウドソーシング比較表

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関連記事:クラウドソーシングとは? 依頼できる業務と費用相場、メリット・デメリットや活用方法を解説

人材紹介サービス

人材紹介サービスとは、専属のエージェントが人材を採用したい企業と求職者を仲介し、企業の人材要件をもとに適切な人材を紹介するサービスです。転職サイトなどと比べて費用がかかりますが、条件を伝えるだけで厳選したデザイナーの中から最適な人を紹介してもらえます。そのため、初めてデザイナーに依頼する際や効率よく採用したい場合は人材紹介サービスがおすすめです。

人材紹介サービスの中には、フリーランスとして採用した人を正社員として雇える場合もあります。それにより採用のミスマッチを防げるでしょう。

関連記事:クリエイティブ人材を紹介できるエージェント12選

費用以外の観点では正社員とフリーランスどちらがおすすめ?

正社員もしくはフリーランスを検討する際、費用以外の以下の観点でも比較してみましょう。

  • トラブルやリスク
  • 柔軟な依頼ができるか
  • スキルやノウハウの蓄積

トラブルやリスク

フリーランスに依頼する際や正社員を雇う場合は、以下のようなトラブルやリスクが発生する可能性があります。

  • フリーランス:情報漏洩のリスク、品質管理が難しい
  • 正社員:採用時のミスマッチがある、業務量の変動に対応しにくい

フリーランスではその他にも、受注者が請け負った仕事を第三者に委託する再委託がトラブルになる場合もあります。特に準委任契約では受注者が業務を遂行する契約のため、再委託が原則禁止になっています。

情報漏洩や再委託などのトラブルを避けるためにも、契約書に情報の共有方法や再委託の可否を盛り込みましょう。

一方、正社員では業務量の変動に対応しにくく、採用時のミスマッチが発生しても一方的に解雇はできません。採用時のミスマッチが発生している場合は、採用する人材のスキルや経験を明記したジョブディスクリプションを作成するのがおすすめです。

採用時のミスマッチを防ぐためには、求めるデザイナー像を固める必要があります。その際に役立つのが、求める人材の役割や必要なスキルなどをまとめた「ジョブディスクリプション」です。以下よりテンプレートを無料でダウンロードできます。


【お役立ち資料】
クロスデザイナー|ジョブディスクリプション作成ガイド

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柔軟な依頼ができるか

柔軟な依頼をしたい場合は、フリーランスへの依頼がおすすめです。週3日や3か月間だけなど自社のリソースに合わせて依頼期間を変更できます。

正社員の場合は柔軟に依頼内容を変更できますが、継続的なデザイン業務がないと、人件費だけがかかってしまうリスクがあります。費用面でも正社員を雇う場合は給与以外に、賞与や各種保険料、交通費などがかかります。そのため、同じ時給のフリーランスと契約した方がコストを抑えられます。

デザイン制作では要件が変わることも多いため、その都度依頼内容を変更できる準委任契約がおすすめです。

スキルやノウハウの蓄積

将来的にデザイン制作を内製化したい場合は、スキルやノウハウを蓄積できる正社員がおすすめです。ミーティングや社内勉強会を利用して、工夫した点や使用したツールなどを社内に共有することができます。

ただし、デザイナーの育成には時間やコストがかかるため、急いでリソースを補完したい場合や、即戦力のデザイナーを探している場合はおすすめできません。

一方、業務委託では発注者が働く場所や時間を指定できないため、スキルやノウハウが社内に蓄積されません。そのため、最初からスキルやノウハウの共有を期待する場合には、契約時にすり合わせた上で依頼しましょう。それにより、納品や進捗報告のタイミングで、制作時の課題やその解決策などについて聞くことができます。

費用と工数を抑えてWebデザイナーに依頼するならクロスデザイナーがおすすめ

今回はWebデザイナーの費用を契約形態や採用媒体別で紹介しました。業務量の変動が少ない場合や社内で教育体制が整っている場合は正社員としてデザイナーを雇うのがおすすめです。

一方で半年間だけWeb制作を依頼したい場合や一時的に社内のリソースを補いたい場合は、フリーランスデザイナーに依頼してみましょう。

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クロスデザイナー編集部
記事を書いた人
クロスデザイナー編集部

日本最大級のデザイナー専門エージェントサービス『クロスデザイナー』の編集チーム。複数の現役デザイナーや編集者で構成されている。